ダブルワークとは？副業や兼業との違い、注意点を解説

ダブルワークとはその名の通り、「2つの仕事を掛け持つこと」をいいます。例えば午前中はコンビニで働き、夜は塾講師として働くというスタイルがダブルワークに該当します。

ダブルワークとして人気の職種としては、接客業、日雇い労働、塾講師、飲食店勤務、引越し、クラウドソーシングを活用したフリーランスなどがあります。

ダブルワークは2つ以上の仕事を掛け持っている状態ですが、どちらも本業ではなく、アルバイトやパートタイムワーカー、フリーランス、非正規雇用として働いているのが一般的です。

ダブルワークと混同しやすい言葉として「副業」や「兼業」があります。これらとダブルワークの関係についてもみていきます。

・副業とダブルワークの違い

副業とは、企業などに勤めている正社員が休日などの空き時間を使って、別の仕事を行うことをいいます。「副」は「主なものに伴って補佐となること」という意味を持つことからも分かるように、正社員のように本業の仕事を持っている人がサブとして別の仕事を行うことを意味します。

ダブルワークは本業を持っていない人が仕事を掛け持つことを指すため、副業とダブルワークは厳密には意味が異なります。ダブルワークと副業は混合されやすいので、その違いをしっかり覚えておきましょう。

・兼業とダブルワークの違い

兼業は2つ以上の仕事を受け持つことを意味するため、ダブルワークとほぼ同じ言葉と考えて問題ありません。しかし、ダブルワークは2つの仕事を掛け持っている場合、兼業は2つ以上の仕事を掛け持っている場合に利用されます。

また、兼業は受け持っている複数の仕事にかける労力が同じぐらいの際によく利用されます。午前に1つ目の仕事をこなし、午後に2つ目の仕事を実施するなど、時間や労力が同程度である場合に兼業という言葉が使われる傾向にあります。

少し特殊な兼業のタイプとして、国立大学の教員があります。国立大学の教員は所属する大学法人より職員として雇われていますが、条件を満たせば兼業ができることを文部科学省から認められています。

国立大学の教員は大学での勤務が主な仕事であり、別の仕事はサブの仕事として実施することから、通常であれば副業の位置づけになります。

しかし、大学教員が抱える業務はたとえサブの仕事であっても、社会的に重大な意味のある職務であることが多いことから、国立大学の教員が行う別の仕事は兼業として扱われます。

このように多少の例外はありますが、一般的には副業は正社員がメインの仕事のほかに行う仕事のことを指し、ダブルワークや兼業はメインの仕事を持たない人が複数の仕事を行うことを指します。意味をしっかりと理解した上で使い分けられるとよいでしょう。

働き方の多様性が広がり、現代ではダブルワークで生計を立てる人が増えてきています。ダブルワークにはどのようなメリットがあるのでしょうか。

メリット① 収入アップが期待できる

ダブルワークは、自分で働く時間数や仕事内容を決めることができます。長時間働いたり、条件のよい仕事を中心に請け負ったりすることで、収入アップが期待できます。もし自分に合った仕事を見つけることができた場合、好きな仕事をしながら高い給料を得ることも可能です。

メリット② 自分のスケジュールに合わせて働くことができる

ダブルワークでは、自分の予定に合わせて勤務日や勤務時間を設定することができます。仕事に支障がなければ、平日に5日間連休を作ることも可能です。

メリット③ 働く場所に縛られない仕事が多い

フリーランスとして仕事を受注すれば、働く場所を自由に選ぶことができます。在宅はもちろん、都会から離れて田舎で働いたり海外で働いたりすることも可能です。

メリット④ 新しい知識や技術が獲得できる

ダブルワークでは、異なる職種で働くことが多いことから、広い範囲の知識や技術が獲得できます。ダブルワークで得たスキルを活かしキャリアアップを図る人も多くいます。

メリット⑤ 新しい人間関係を築くことができる

職場が2つになれば、出会う人も2倍になる可能性があります。ダブルワークで新しい人間関係を築き、新しい仕事を紹介してもらったり、友人として親睦を深めたりもできます。

メリット⑥ 危機回避ができる

企業の業績が悪くなると、正社員ではなく非正規社員やアルバイトが先に解雇されます。1つの職場に依存していた場合、一瞬で収入源をすべて失ってしまう危険がありますが、ダブルワークでは収入源をすべて失うことがありません。

多くのメリットがあるダブルワークですが、ダブルワークをするためには事前に知っておくべきことや注意点も多くあります。

注意点① 自分でスケジュールを管理する必要がある

ダブルワークを効率的に実施するためにはスケジュール管理が重要です。複数の仕事を請け負うことができる分、うまくスケジュール管理をしないと休憩時間や休息日がなくなってしまうこともあります。

ダブルワークを行う際には、スケジュール管理に力を入れるとともに、必要ならば手帳やスケジュール管理アプリなどを準備しておくことをおすすめします。

注意点② 会社の就業規則を確認する

会社の就業規則でダブルワークを禁止している企業もあるため、事前に確認しておくことが大切です。一般的に、会社はパートやアルバイトに関してダブルワークを制限することはできません。しかしながら、情報の漏洩を避けるために、同業他社での副業やダブルワークを禁止している企業もあります。

ダブルワークが法律で禁止されていないとはいえ、就業規則に反してしまえばその企業で長期的に働くことは難しくなります。企業の就業規則をしっかりと確認し、企業のルールに則って実施することをおすすめします。

注意点③ リフレッシュする時間を設ける

ダブルワークでよく起こる問題が、リフレッシュする時間がないくらい仕事を抱え込むことです。働いた分だけお金を稼ぐことができるダブルワークですが、無理をすれば身体や心を壊すことにもなりかねません。自分の健康や体調と相談の上で仕事を請け負うことが大切です。

注意点④ 年間所得が103万円を超えると所得税がかかる

ダブルワークにおいても、年間所得が103万円を超えた場合には所得税の支払い義務が生じます。また、配偶者控除を受けている場合には、稼いだ金額によって控除が受けられなくなります。収入をしっかりと管理しておくとともに、必要な手続きを行うことが求められます。

注意点⑤ 保険などの手続きは自分で実施する必要がある

ダブルワークができるということは、一般的には正社員でないことを意味します。そのため、健康保険や税金手続き、確定申告、年末調整など、自分でしなければならないことが多くなります。正社員であれば会社が代行してくれる煩雑な税金の手続きを、非雇用のダブルワークでは自分で行わなければなりません。

ダブルワークは、正社員が空き時間に働いて収入を得る副業とは異なるものです。正社員の副業はさまざまな制約があるのに対し、ダブルワークは自由度がより高くなっています。しかしその分、自分で対応すべきことも多くなります。

ダブルワークの実施を考えている人は、メリットとともに注意点についてもしっかりと確認した上で実行に移すようにしてください。

WeWork（ウィーワーク）は、国内7都市*（東京、横浜、仙台、名古屋、大阪、神戸、福岡）にて、フレキシブルオフィスを運営しています。

開放的でスタイリッシュな共用エリアに加え、大小さまざまなタイプの会議室、ちょっとした電話やWeb会議への出席にも便利な電話ブースなど、テレワークに必要な環境が揃っています。さらに、高速インターネットやドリンクサービスなども、すべて完備。月単位契約可能、1名〜数百名まで契約可能、お問い合わせから最短数日で入居可能、といった柔軟で迅速なオフィスソリューションをご提案しています。

働き方に最適なオフィス環境をお探しの方は、ぜひ WeWork にお問い合わせください！

* 2021年6月時点
・本記事の内容は、公開日時点の情報をもとに作成しています。