新しいオフィスのトレンドとは？WeWork でABWを実現した3社をご紹介

社会全体で新型コロナウイルス感染症への対策が継続するなかで、オフィスのあり方が大きく変わりつつあります。これまでは、従業員全員が同じフロアで働くのが一般的でしたが、感染防止を目的としたテレワークの導入が奨励され、瞬く間に広がりました。

出社率を考慮し、コスト削減のためにオフィスを完全に手放す企業も少なくなく、従業員が集中して仕事に取り組めるようにコワーキングスペースやシェアオフィス、レンタルオフィスといったフレキシブルオフィスにも注目が集まっています。

参考：これからのオフィスのあり方とは？新たな4つの役割

新型コロナウイルス感染症拡大により、オフィスはどのように変わったのでしょうか。

従来のオフィスでは、島型レイアウトと呼ばれる部署ごとの配置など、従業員同士が互いの顔を見せ合う状態で仕事をしていました。しかし、感染症の拡大防止や、従業員の集中力をアップさせるといった目的のもと、パーティションの活用が進んでいます。個人のスペースが確保されるため、生産性の向上にもつながります。

従業員がオフィス内のさまざまなデスクで働けるようにフリーアドレス制が導入されたり、カラフルなカラーを取り入れてオフィスの雰囲気を明るくする工夫など、新しいレイアウトやデザインの多様化も進んでいます。

AIやICTといった最新テクノロジーを駆使し、単純作業の自動化が取り入れられるようになりました。また、クラウドサービスを活用することで、オフィスにいても外出中でもシームレスな業務を実現するなど、これまでの仕事のやり方を見直し、自動化することで働きやすい環境が整えられてきています。

在宅勤務やシェアオフィス、セントラルオフィス、サテライトオフィスなど新しいオフィスが注目されています。それぞれのオフィスタイプはどのような特徴を持ち、どのように活用されているのでしょうか。

以前は、オフィスまで通勤するのが一般的でしたが、感染対策を目的に自宅での業務が認められるようになりました。

在宅勤務の導入は、企業側・従業員側双方にメリットをもたらします。企業は、優秀な人材を確保しやすいことや通勤コストの削減が可能になります。従業員は自宅で業務に取り組めることから、ワークライフバランスの向上や、通勤にかかるストレスや疲労の軽減を期待できます。

その反面、従業員全員が異なる場所で働くため、労務管理が難しくなったり、自宅でもオフィスと同様に働ける環境を整備しなければならなかったりするなど、デメリットとなる部分もあります。

参考：在宅勤務の特長・メリット・デメリットを徹底解説

テレワークの導入に伴い、シェアオフィスの活用も一般的になりました。自宅だと集中しにくい人や、プライベート空間と仕事を混同させたくない人はシェアオフィスがおすすめです。

通常のオフィスと異なり、シェアオフィスは敷金や礼金といった初期費用を抑えられる点がメリットです。ほとんどのシェアオフィスでは、万全な環境で仕事に集中できるよう、デスク、チェア、プリンターなどのオフィスツールもそろっているため、すぐに仕事に取りかかれます。

一方、不特定多数の利用者と空間をシェアすることになるため、セキュリティへの配慮が必要です。

参考：シェアオフィスとは？用途やメリット、レンタルオフィスとの違いまで紹介

テレワークの導入が進むなか、オフィスの規模を縮小する企業が目立つようになりました。中でも会社の機能を最低限に集約したオフィスを意味するセントラルオフィスはセンターオフィス、コアオフィスとも呼ばれます。

セントラルオフィスでは、総務や人事、経理といった組織の核となる機能を集約し、フリーアドレス制を活用するなどして、出社する従業員が働きやすい取り組みが図られています。

サテライトオフィスとは、会社の本社や本拠地から離れた場所に設置されたオフィスです。地方在住の従業員や、本社まで通勤時間を要する従業員が働ける環境を実現します。

また、都市部にサテライトオフィスを設置し、外回りの営業担当者が出先から近いオフィスに戻って働くといった使い方も可能です。移動時間の削減や、地方在住の優秀な人材を獲得するきっかけとなります。

参考：サテライトオフィス

ABWとは、「Activity Based Working」の頭文字を取った言葉で、「仕事内容に応じて、働く場所や時間を選択するワークスタイル」を意味します。たとえば、集中して仕事に取り組まないとならない場合に、周りの声や生活音が聞こえない環境に移動して仕事をするといったフレキシブルな働き方です。新しいオフィスには、新しい働き方であるABWの導入が欠かせません。

フリーアドレス制度と混同されやすい働き方ですが、フリーアドレスの場合、オフィス内と限定されています。一方、ABWはオフィスにかぎらず、自宅やカフェ、フレキシブルオフィスなど自由に働く場所を選べます。主に、セールスやコンサルタント、マーケティングなどの固定席が必ずしも必要ない職種や業務内容であれば、ABWのメリットが活かせます。

ABWの実現には、主に二つのポイントについて、社内での調整が必要です。

フリーアドレス制度と異なり、社外での勤務も生じることから、ICTデバイスの支給が前提となります。従業員ひとりひとりが成果を出せるよう、どのようなスペックのICTデバイスを準備すればよいのかもきちんと調べましょう。

ABWは、働く場所をオフィス内に限定しない働き方ですが、オフィスで働きたいと感じている従業員がどれくらいいるのかを調査します。従業員が快適に業務に取り組めるように、必要に応じてオフィスのレイアウトやデザインを変更しましょう。

WeWork の利用により、ABWを実現した三つの企業の事例を紹介します。

IT人材事業やゲーム事業などを展開する総合インターネットカンパニー、ギークス株式会社は、事業拡大に伴い人員が増加。移転先を探していたところ、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、機能分散とリモートワークを推進しました。

WeWork の、事業規模に合わせて柔軟にオフィスを調整できること、立地の良さや整った環境に魅力を感じ、どこでも働ける時代だからこそ、オフィスは「出社する価値を感じてもらえる場所」でありたいとの想いがあったといいます。移転後は、目に見えるかたちで部門同士の交流や従業員のモチベーションがアップしました。

参考：「オフィスは賃貸」という固定観念から脱却。「新しいことに挑戦していく」最適なオフィスは WeWork であると確信

国内トップクラスのシェアを誇るサーチプラットフォーマーである、株式会社マーズフラッグは、新型コロナウイルス感染症の流行を受けてリモートワークを導入。オフィスのデッドスペースが増えたことと社内のコミュニケーションを活発にするために、移転を検討するようになりました。

WeWork が提供するオフィススペースの柔軟性と、各地のWeWork を利用できることで育児や通院の合間にも業務ができることにより従業員のモチベーションや生産性、ワークライフバランスの質が向上しました。

参考：マーズフラッグが実現する「新時代の働き方」とは

就職・転職のための情報サイトOpenWorkを運営する、オープンワーク株式会社。事業拡大で人員が増えたことで移転を考えていましたが理想の物件に出会うことができないまま新型コロナウイルス感染症の流行により、フルリモート勤務への移行を余儀なくされました。オフィスはデッドスペースが増え、留守にすることも多くなり、総務業務やオフィスのあり方に悩んでいました。

WeWork のフレキシブルな契約体系と、専用スペースに加えて共有スペースや会議室など場所の制約がない働き方ができること、そしてオフィスを留守にしたときも総務業務の代行化をはかれる点から WeWork への入居を決意。

無駄のないオフィス運用と、従業員が好きなときに出社できる環境を整えることができています。

参考：総務を含めた管理部門の自由な働き方を実現。オープンワークの「フレキシブルなオフィス運用」に多くの成長企業が共感

社会情勢が急激に変化する中、オフィスの縮小や移転、分散などを検討する企業が増えています。また、働き方の多様化やDX推進のため、本社を WeWork に移転する企業も増加しています。

国内7都市39拠点*でフレキシブルオフィスを展開している WeWork は、コワーキングスペースやサテライトオフィスとしての利用はもちろん、1名から1,000名単位の規模の専用オフィスを月単位で契約可能です。入居後も、ビジネスや出社率といったそのときの状況にあわせて、専用オフィスの拡張や縮小が最短翌月から可能なため、稼働率に見合った最適なオフィス運用を実現できます。

新しいオフィスをお考えなら、セキュリティも万全、サテライトオフィスや本社としても利用できる WeWork へぜひお問い合わせください。さまざまなプランを用意してお待ちしております。

* 2022年7月時点

・本記事の内容は、公開日時点の情報をもとに作成しています

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